東大伊藤教授らがマルチロック型生分解性プラスチック開発へ（ムーンショット）
東京大学の伊藤耕三教授らの研究グループが複数の刺激を受けた場合のみ生分解する新規なプラスチック開発に着手する。この開発は内閣府が定めるムーンショット型研究開発制度「生分解のタイミングやスピードをコントロールする海洋生分解性プラスチックの開発」の一環として取り組む。今回はマルチロック型海洋分解性プラスチックの開発に関して詳細な情報を提供します。
マルチロック型バイオポリマー開発へ（ムーンショット）
目次
開発背景
近年、欧州を中心に環境意識が高まり、海洋プラスチックごみ問題が注目されている。プラスチックは耐久性に優れ、日常生活で数多く使用されているが海洋を始めとする自然環境で分解し難い性質を持つ。そのため、ひとたびプラスチックが海洋に流出されてしまうと分解されずに海洋中を漂うことになる。特にワンウェイ包装、タイヤ摩耗粉、繊維、漁網は海洋への流出量が多く、回収が困難であることから海洋分解性プラスチックへの置き換えが求められている。
詳細情報
海洋分解性プラスチックの需要が高まる中、東京大学 伊藤教授がプロジェクトマネージャーとなり「非可食性バイオマスを原料とした海洋生分解可能なバイオポリマーの研究開発」で用途毎に最適化された海洋生分解性ポリマーの開発を進める。新規な海洋分解性ポリマーの開発は内閣府主導のムーンショット型研究開発制度「生分解のタイミングやスピードをコントロールする海洋生分解性プラスチックの開発」の一環として取り組む。伊藤教授らのグループでは複数の刺激を与えない限り分解が開始しないマルチロック型の海洋分解性プラスチックを開発する予定。今までとは異なるアプローチで既存の海洋分解性プラスチックが持つ課題の解決を試みる。また、プロジェクトへ三菱ケミカルHD、ブリジストン、帝人、クレハ等の名だたる化学メーカーの参画が決定しており、三菱ケミカルHDが汎用プラスチック分野、ブリジストンがタイヤ分野、帝人が繊維分野、クレハが漁網分野を担当する。
技術内容評価
【新規性】
★★★★★
【経済への影響度】
★★☆☆☆
【SDGs貢献度】
★★★★☆
【実現性】
★★★☆☆
【投資対象度】
☆☆☆☆☆
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外部リンク
東京大学 伊藤研究室ＨＰ
http://www.molle.k.u-tokyo.ac.jp/
ムーンショット型研究開発制度採択テーマ
https://www.nedo.go.jp/content/100922202.pdf
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軟包装印刷用グラビアインキをバイオマスインキへ切り替え（大日本印刷 ＤＮＰ）
大日本印刷株式会社（DNP）が軟包装用印刷インキをバイオマスインキに切り替えることを発表した。これまで一部のブランドオーナー向けのみにバイオマスインキを使用していたが、今後は全面的に切り替えていく。今回は大日本印刷社のバイオマスインキへの切り替えに関して詳細な情報を提供します。
【エコビジネスデータバンク】バイオマスインキへ切り替え 大日本印刷 出典： DNP 大日本印刷より引用
目次
詳細情報
大日本印刷株式会社（ＤＮＰ）は軟包装印刷に使用するラミネート用グラビアインキをバイオマスインキに切り替える。２０２１年１月からバイオマスインキへの切り替えを行い、年間８００t以上の二酸化炭素削減効果を見込んでいる。バイオマスインキは一部に植物由来の原料を使用しているが、石油由来インキと同等の物性を持ちあわせている。既存の石油由来インキと同様にレトルト用途、ボイル用途、電子レンジ用途などの高機能軟包装材への適応が可能。また、同バイオマスインキは日本有機資源協会によるバイオマスマーク（バイオマス10）を取得している。
【エコビジ】有機資源協会 バイオマスマーク 出典：JORA バイオマスマークより引用
同社はバイオマスインキへの全面切り替えを実施するとともに、廃糖蜜などの一部を原料に用いたバイオマスプラスチック「バイオマテック」と組み合わせることで環境問題解決に貢献する予定だ。
筆者の個人的な見解
今回の発表では軟包装のラミネート用インキのバイオマスインキへの切り替えがターゲットとなっている。全てを切り替えた場合、年間８００tの二酸化炭素削減が見込めるとされているため、ある程度の二酸化炭素削減効果があることは事実だ。しかしながら、大日本印刷社全体で排出している二酸化炭素総量は遥かに多いと推定される。今後はさらに様々な製品群のバイオマス化、脱石油化に期待したい。
技術内容評価
【新規性】
★★★☆☆
【経済への影響度】
★★★★☆
【SDGs貢献度】
★★★★☆
【実現性】
★★★★☆
【投資対象度】
★★★★★
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外部リンク
大日本印刷株式会社 HP
有機資源協会 HP
https://www.jora.jp/index.html
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脱プラボトルで環境配慮型「固形シャンプー」開発（株式会社マックス）
「無添加 泡の石けん ボディーソープ」などを販売する株式会社マックスがプラスチックボトルを使用しない、固形のシャンプー及びコンディショナーを開発した。環境配慮型製品への関心が世界的に高まるなか、脱プラスチックの取り組みを強化。今回はマックス社の脱プラスチック製品「固形シャンプー」の詳細な情報を提供します。
固形タイプシャンプー「The・BAR（ザ・バー）」
目次
詳細情報
無添加石鹸や入浴剤を手がける株式会社マックスが環境配慮型製品として固形シャンプーを開発した。既存の液状シャンプーから固形シャンプーにすることでプラスチック容器を使用せず、サスティナブルな紙製容器への変更を達成。年間４０万トンのプラスチック削減を見込んでいる。マックス社は２０１８年以前にシャンプー及びコンディショナーの固形化に挑戦していたが、髪のごわつきなどを改善できずに開発を中断。しかしながら、近年の環境意識の高まりを理由に２０１９年より開発に再度着手した。開発した固形シャンプー、コンディショナー、ボディーソープを「The・BAR（ザ・バー）」シリーズとして販売している。
「The・BAR」シリーズの特徴
マックス社は従来の洗浄成分である脂肪酸石けんと水道水中のミネラル分が結合して金属石けんが生じることで髪にきしみが生じることを特定。「The・BAR」シリーズの固形シャンプーは新たな洗浄成分「ココイルイセチオン酸Ｎａ」を採用することできしみがなく、液状シャンプー以上のヘアケア機能の発現に成功。
固形コンディショナーでは既存技術では不可能であった原料の一体化を、独自の加熱溶解プロセスを組み込むことで達成している。
ココイルイセチオン酸Ｎａの正式名称、構造、成分
ココイルイセチオン酸Ｎａ（化粧品成分表示名）はイセチオン酸（IUPAC名：２－ヒドロキシエタンスルホン酸、タウリン類似物質）とヤシ油由来の脂肪酸との脂肪酸エステル。医薬部外品表示名称はヤシ油脂肪酸エチルエステルスルホン酸Ｎａ。化学構造を以下の通り。
イセチオン酸の化学構造
ココイルイセチオン酸Ｎａの化学構造
ココイルイセチオン酸Ｎａの安全性
ココイルイセチオン酸Ｎａは医薬部外品原料規格２００６に収載されており、１９２９年から商業的な利用実績がある安全性の高い物質です。その構造から生分解性が高く、環境中に排出された場合にも環境汚染を引き起こす可能性は低いと推定される。
技術内容評価
【新規性】
★★★☆☆
【経済への影響度】
★☆☆☆☆
【SDGs貢献度】
★★★★☆
【実現性】
★★★★☆
【投資対象度】
★★★☆☆
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外部リンク
株式会社マックス HP
マクアケ ＨＰ
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デンプンベースのバイオマス由来プレポリマー「アジプレン・グリーン」を開発（ランクセス）
LANXESS（ランクセス）社がデンプンベースのバイオマスプレポリマー「アジプレン・グリーン」を開発した。環境問題や気候変動対策を目指す顧客獲得を目標に上市予定。今回は「アジプレン・グリーン」に関して詳細な情報を提供します。
目次
詳細内容
ランクセス社がデンプンベースのバイオマスプレポリマー「アジプレン・グリーン」を開発した。「アジプレン・グリーン」はMDIポリエーテルプレポリマーで、既存の石油由来のポリエーテルプレポリマーを代替することができ、耐久性の高いポリウレタンエラストマーの製造に適している。ポリウレタンはロールカバー、ホイール、コーティング、タイヤ等幅広い用途へ使用されるため、求められる強度に応じた「アジプレン・グリーン」の配合割合となるプレポリマーを製品としてラインナップする予定。
「アジプレン・グリーン」の特徴
「アジプレン・グリーン」はデンプン由来のプレポリマーを含有しているため、既存の石油由来プレポリマーと比較して二酸化炭素排出量を20～30％削減することが期待出来る。また、既存の加工設備（重合設備等）で従来の処理方法を使用することが出来るため、新規なプロセス改良や、特殊な条件設定を行う必要が無い。
技術内容評価
【新規性】
★★★☆☆
【経済への影響度】
★★★☆☆
【SDGs貢献度】
★★★☆☆
【実現性】
★★★★☆
【投資対象度】
★★★☆☆
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外部リンク
ランクセス社 HP
ランクセス社 株価情報
https://www.bloomberg.co.jp/quote/LXS:GR
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住友化学 ケミカルリサイクルに注力（３つのプロジェクト始動）
住友化学株式会社は「環境負荷低減」を全社の最重要課題の一つに掲げ、新たに研究グループを設立した。特にケミカルリサイクルに注力し、３つのプロジェクトが始動した。今回は住友化学社のケミカルリサイクルプロジェクトについて詳細な情報を提供します。
目次
詳細情報
住友化学株式会社は「環境負荷低減」を全社の最重要課題の一つに掲げ、新たに研究グループを設立した。約３０人の研究者が在籍し、「環境負荷低減」に関する開発に挑戦している。なかでもケミカルリサイクルに注力し、大きく３つのプロジェクトを始動した。
可燃ごみからポリオレフィン製造技術開発
１つ目のケミカルリサイクルプロジェクトは積水化学工業社と協業で進める可燃ごみからポリオレフィンを製造するプロジェクト。積水化学工業社が可燃ごみを微生物を使ってエタノールに変換。得られたエタノールを住友化学社がエチレンモノマーに変換、得意とする金属触媒を用いてポリエチレンを製造する計画。
廃棄プラスチックからモノマー製造技術開発
２つ目のケミカルリサイクルプロジェクトは室蘭工業大学と協業で進める廃棄プラスチックから任意のモノマーを効率的に回収するプロジェクト。効率的に任意のモノマーを回収するための触媒設計やプロセス開発を共同で実施する予定。
低環境負荷メタノール製造技術開発
３つ目のケミカルリサイクルプロジェクトは島根大学と協業で進める低環境負荷メタノールを製造するプロジェクト。膜分離で回収した二酸化炭素と再生エネルギー由来の水素、そして廃棄プラスチックを分解して得られる一酸化炭素、二酸化炭素、水素の混合ガスから６０～９０％という高収率でメタノールを製造するプロセス、触媒を共同開発する計画。
技術内容評価
【新規性】
★★★★☆
【経済への影響度】
★★★★☆
【SDGs貢献度】
★★★★★
【実現性】
★★★☆☆
【投資対象度】
★★★★☆
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外部リンク
住友化学社 HP
https://www.sumitomo-chem.co.jp/
積水化学工業社 ＨＰ
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牛のげっぷ由来のメタンガス発生を減少させる飼料用添加剤（ＤＳＭ）
オランダＤＳＭ社が牛が吐き出すメタンガスを減らす飼料用添加剤の開発を発表した。実証試験ではメタンガス排出量を最大で８０％削減出来ることが確認されており、地球温暖化問題の解決策の一つとなり得る。今回はＤＳＭ社の開発した飼料用添加剤の開発について詳細な情報を提供します。
目次
詳細情報
温室効果ガスとして知られているメタンガスの発生抑制を目的とし、DSM社が牛の吐き出すメタンガスを減らす飼料用添加剤「Bovaer」の開発を実施している。フィンランド最大手の酪農・乳製品メーカーであるバリオ社と協業で、乳牛に添加剤を加えた飼料を与えた場合のメタンガス排出抑制効果や牛乳の品質、加工性の評価を開始する予定。「Bovaer」の主成分である3-ニトロオキシプロパノールに牛の胃でメタンガスの発生を誘引する酵素の抑制効果が確認された。
乳牛の体調や飼料の消化・吸収を阻害することなく、乳牛のげっぷ中のメタンガスを３０％削減可能。また、カナダでは１万５０００頭の肉牛を対象に、２年間実施した大規模実証試験ではメタンガス排出量を最大で８０％削減できることが実証されている。ＤＳＭ社は同飼料用添加剤のＥＵ当局による認証を待ち、２０２１年内に実用化する予定だ。
筆者の個人的な意見
今回紹介したDSM社のメタンガス発生を抑制する飼料用添加剤の開発は非常に興味深いと感じた。環境意識の高い欧州では牛のげっぷに由来するメタンガスによる地球温暖化を問題視しており、地球環境保護のために代替肉が流行しつつある程だ。メタンガスが抑制でき、安全性の高い飼料用添加剤が上市されれば、継続的な需要が見込めるだろう。SDGs、環境問題対策として非常に面白い切り口であり、十分投資対象となるだろう。
技術内容評価
【新規性】
★★★★★
【経済への影響度】
★★★☆☆
【SDGs貢献度】
★★★★★
【実現性】
★★★★☆
【投資対象度】
★★★★★
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外部リンク
ＤＳＭ社 HP
https://www.dsm.com/japan/ja_JP/home.html
3-ニトロオキシプロパノールのメタンガス抑制に関する論文
https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=201402294306087261
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初出掲載：2021年２月８日
